「投資にチャレンジして、将来に備えてお金を増やしたい」…そう考えている人は多いはず。でも、いきなり株やFXに手を出すのは不安だと思う人も同様に多いでしょう。

そんな時にオススメなのが「投資信託」。投資家から集めた資金を専門家が運用する金融商品です。運用を一任できるのでラクですが、手間賃＝手数料がかかります。もし利益が微小な場合は、ほぼプラスが出ないどころか、マイナスになることも。

そこで、投資信託の手数料の実情について、株式会社マイエフピーのファイナンシャルプランナー・宮城享（みやぎ ちか）さんに聞きました。

「投資信託における手数料には3種類あります。1つ目は『購入時手数料』。証券会社の商品を購入する時にかかり、毎月一定額を積み立てる場合は毎月かかり ます。高いところは購入価格の3％(年率)ほど。最近は『ノーロード』と呼ばれる購入時手数料がかからないものもあります。2つ目は『信託財産留保額』。 一般的に換金時に負担する費用で、元金に対して0～0.5％ほどです。そしてもっとも注意すべきなのが、3つ目の『運用管理費用（信託報酬）』です」（宮 城さん・以下同）

これは運用する会社に支払う手数料で、投資信託を行っている期間中、毎日かかるそう。

「ファンドのタイプによって手数料は異なり、“日経平均株価”“TOPIX”“NYダウ”など市場全体の動きと連動するように設計された『インデックス ファンド』は安く、積極的に利益を追求する『アクティブファンド』は、ファンドマネジャーが投資信託を構成する銘柄を組み換えたりするため、運用管理費用 が高い場合が多いですね。さらに、同じ『インデックスファンド』でも、大手証券会社とネット証券では手数料がかなり変わってきます」

実はこの手数料の差が、利益を左右するとか。そこで具体的にどれだけ変わるのか、大手証券会社のA社と、ネット証券のB社で比べてもらいました。商品は両社とも「日経225」（日経平均株価）の動きと連動するように設計されたインデックスファンドです。

「日経225ノーロード」を、大手証券会社のA社と、ネット証券のB社で、それぞれ毎月3万円積み立てて購入した場合を仮定します。

■運用管理費用（信託報酬）
・大手証券A社＝年率0.864％
・ネット証券B社＝年率0.2106％

■設定条件
・（1）年利1％、（2）年利2％、（3）年利3％で運用された場合、3パターンを仮定
・平均基準価額1万円と仮定し計算しています

●1年後（元金36万円）
（1）1％の場合…36万1655円
（2）2％の場合…36万3318円
（3）3％の場合…36万4991円
【各社の手数料】（平均基準価額×信託報酬率（年率））×元金
A社：3110円（平均基準価額1万円×年率0.864％×元金36万円）
B社：758円（21.06×36）

●5年後（元金180万円）
（1）1％の場合…184万4971円
（2）2％の場合…189万1421円
（3）3％の場合…193万9401円
【各社の手数料】
A社：1万5552円（86.4×180）
B社：3791円（21.06×180）

●10年後（元金360万円）
（1）1％の場合…378万4496円
（2）2％の場合…398万1590円
（3）3％の場合…419万2243円
【各社の手数料】
A社：3万1104円（86.4×360）
B社：7582円（21.06×360）

※運用益には20.315％の税金がかかります

両社の違いは一目瞭然。1年後に年利1％で運用された場合は、A社だと手数料が利益を上回ってしまうほどです。

もちろんこれは同様の商品に限った話。金融商品は、それぞれの会社の運用実績や手数料など、様々な観点での比較が必要になります。投資信託をはじめ、投資はちょっとしたことで大きく利益やリスクが変動するので、その辺りの知識をきちんと理解しておくことも肝要です。